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過去の名著から思わぬ発想を得られるかも。

マネーはこう動く

 

マネーはこう動く―知識ゼロでわかる実践・経済学

マネーはこう動く―知識ゼロでわかる実践・経済学

 

 

紙幣は昔だったら金に換えてもらえたのですが、いまは単なる紙きれ
発行銀行券、80兆円
日本のGDP(Gross Domestic Product、国内総生産)は約500兆円
日本のように国内総生産に対してこんなに高い水準で紙幣を刷っている中央銀行はない
ニクソン・ショックとは、わかりやすく言うと、アメリカの大統領ニクソンが金とドルの交換をやめると宣言した出来事
家計の金融資産は1550兆円と言われている。日本の場合、その約半分ちょっと(51.4%)が現金もしくは現金に準ずる預金
先進国でこんなに現金とか銀行預金にお金を集中させている国民は日本人の他にいない。ドイツは35%、イギリスで25%、アメリカでたったの13%
紙幣と日銀の当座預金を足したもの、これがほぼベースマネーと同額
みんなが持っているお金の量=マネーサプライ
マネーサプライが増えれば間違いなくインフレになるだろうし、株価も上がってくる
本来の関係はベースマネーが増えると信用創造というメカニズムを経て、マネーサプライが増える
信用創造とは1回貸出しが起こればどんどん貸出しと預金残高が創造されていくこと
株とか土地などの資産価格が上昇するのと、本当の意味でのインフレ、すなわちフローの値段の上昇とにはタイムラグがある
借金をしている人はインフレになるとものすごく楽になる
外貨を持っている人もインフレが来ると得です
もし本当に大変なインフレになったとすると、現金・預金は安全資産ではなくなる。それどころか一番のリスク資産になるかもしれない
何が安全資産かというのは、インフレになるかデフレになるかによって違う
個人は現金・預金というデフレ対応型のポートフォリオを組んでいる。一方、国はインフレを望んでいる
輸出業にとって円安が良い
1ドル=360円という円安だったら輸出業者は1ドルのものを売れば360円も円換算収入が入ってくる。国内の製造コストが100円だとすると260円も儲かるのです。反対に、円高になって1ドル=80円で1ドルのものを売ったとしましょう。製造コストが100円だとすると収入は20円のマイナスになってしまいます
中国は、人民元すなわち自国通貨が安いから、世界の工場に君臨できるのだと理解しているのです。ものを一生懸命工場でつくって売る。売るためには自国通貨が安いほうがいいのです。だから人民元を上げない
インフレ、デフレというのは、お金の量と物の量との関係で決まる。ただ、インフレになるか否かより重要な要因は、お金の量
将来円安がもっと進む
円高が進むと、輸出国の値段では安くなったとしても、円価にすると高くなってしまう
フィッシャーの方程式 名目金利=実質金利+期待インフレ率+リスクプレミアム
スタグフレーションとは、景気後退機における悪性インフレ
長期金利が上昇すると思うなら、短期国債を買う
短期金利、すなわち1年未満の金利は日銀が決め、長期金利、1年以上の金利というのはマーケットが決めるということ
キャリートレードというのは、円のような低金利の通貨を借りて、それをドルに換えて、高金利のドルで運用する取引のことです
日本でインフレになるということは円の価値が下がる。ドルの価値が上がる。だからドル資産の保有はいいのです
経常収支というのは、経済恒等式上、国内貯蓄-国内投資
経常収支は、国、家計、企業の合計
アメリカの企業は、ヘッジファンドもそうですけれども、徹底的な時価会計をやっている
時価会計というのは、毎日保有債券や保有株式の評価をする方法
イギリスの地下鉄が高いとかアメリカのホテルが安いとかいろいろなことを聞きますが、それらの一番大きい要因は為替なのです
円がポンドに対して強くなれば、イギリスの地下鉄の値段もそう高くは感じなくなります
経常赤字だということは、資本の流入があるというわけです
マーケットにはハイリスク・ハイリターン、ローリスクローリターンの原則がある
日本は、途中で国債金利が払えなくなってしまう可能性がある
いまの日本は円安を望んでいる
景気が悪いときは、より生産者の立場でものを考えるべきです。生産者の立場からすると、通貨は安いほうがいい。消費者の立場を考えるべき時期になれば、円高がいいのです
不動産が少子化でなければ、坪1億円になるけれど、少子化だから坪7000万円止まりだよというだけの話であって、土地の値段を決めるのは、やはりインフレになるかデフレになるかが一番重要だと思うのです
多くの合併話の裏には、土地への興味がからんでいる可能性が大いにある
地価が上昇すると株の値段も上がっていく
経済学の仮説「経済成長の果実は貧者にも滴り落ちる(豊かさは貧困を解消する)」
間接金融というのは、企業が銀行からお金を借りること
会社が株や債券を発行し、証券会社を通じて個人に売って資金を集めるのが直接金融
若い人たちベンチャーを興したい思っても、銀行はお金を貸しません。元本保証の金を貸すにはリスクが大きすぎるのです
株について注目すべきことは三角合併。外国企業が日本の会社を合併したいときは現金で買うか方法はありませんでした。ところが、自社株を現金の代わりに日本の会社の株主に渡すことによって、買うことができるようになった
会社は株主のもの、ピリオッドなのです
時価総額極大化競争時代が来る
不動産価格が上昇すれば、不動産を多く所有している会社の株は上昇していくもの
需要過多で価格上昇が始まった場合、価格は未来永劫に上がり続けるわけではないのです。一方、石油の供給が止まって起こる価格上昇は、未来永劫に上昇していく可能性があります
グローバル化して国際競争にさらされると、終身雇用制が崩れていくのではないかと思います
日本には、部下を怒鳴りつける社長や会長がたまにいるようです。外資でそんなことをしたら、仕事のできる人は次の日に全員いなくなってしまいますし、できない人でも半分ぐらいはいなくなってしまうと思います。ですから、上司と部下との間には一種の緊張関係があるのです。これ以上部下を怒って辞められちゃ困るなと思いながら怒っているわけですから、理不尽に怒るということはない

 

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